2024年9月– date –

法改正により、2025年４月から、すべての非住宅建築物に対して省エネ基準への適合義務が課せられます。 これにより一部の例外を除き、建築物の工事着手前に省エネ適判の手続きをしなくてはなりません。 特に、床面積が300㎡未満の非住宅建築物は着工棟数も...

モデル建物法を活用した省エネ計算では、 「様式G　昇降機入力シート」で昇降機の評価をすることができます。 出典：非住宅建築物に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム「モデル建物法　入力マニュアル」 【 modelv3_manual_20240401.pdf (lowener...

非住宅の省エネ計算において、「モデル建物法」は最も活用されている計算方法です。 このモデル建物法を活用した省エネ計算において、 つまづきやすいポイントが「非空調コア部」となります。   この記事を読むと以下の内容を知ることができます。 計...

給湯設備の一次エネルギー消費量の計算において 給湯機の能力値以外に影響を及ぼす要素があります。   これらは、能力値ほど一次エネルギー消費量に影響は及ぼしませんが、 エネルギーの消費効率を上げるためには必要不可欠な要素です。   この...

モデル建物法を活用した省エネ計算の申請手続きにおいて、 「給湯機が複数の用途に使用されるため、 加熱能力に応じて用途別で台数を按分してください」という、 審査機関からの指摘事項を受けたことはありませんか？   この記事を読むと以下の内容に...